ベンチャー企業の従業員数はどのくらい?フェーズごとに紹介

# ベンチャー企業を知る

  • ベンチャー企業の従業員数はどのくらいが普通なのだろう
  • 従業員が少ない起業で働くことのメリットを知りたい
  • ベンチャー企業への転職を考えている方の中には、上記のような疑問を抱く方もいるでしょう。

    また、従業員数が少ない環境におけるメリットを正しく把握し、自分に合っているかを確かめたいと思う方もいるのではないでしょうか。

    そこで本記事では、ベンチャー企業と従業員数の関係性や、従業員数が少ない環境におけるキャリア形成への影響について詳しく解説しています。

    ベンチャー企業の成長段階ごとの特徴についても触れているので、ぜひ最後までご覧ください。

      この記事を読んでわかること

    • ベンチャー企業と従業員数の関係がわかる
    • 従業員数が少ない環境におけるキャリア形成への影響がわかる
    • ベンチャーの各フェーズにおける特徴がわかる

    企業タイプ診断

    ベンチャー企業とは

    ベンチャー企業に関して、一般的に明確な定義や基準は存在しません。

    しかし多くの場合、新しいサービスやユニークなビジネスモデルの提供・展開をおこなっており、成長し続けていることが特徴です。

    ベンチャー企業とよく混同される言葉に「中小企業」「スタートアップ」が挙げられます。

    中小企業はその定義が法律で明記されており、その定義に当てはまるベンチャー企業は中小企業の一部だと言えます。

    ベンチャー企業が革新的なサービスを提供するのに対し、中小企業の場合は既存の市場でサービスを提供しているケースがほとんどです。

    また、スタートアップとは新しいアイデアや技術を活用し、短期間で急激に事業を成長させる企業を指します。

    「スタートアップ」と「ベンチャー」の違いを詳しく知りたい方は「【表で比較】「スタートアップ」と「ベンチャー」の3つの違いとは?」の記事をご覧ください。



    ベンチャー企業の定義と従業員数は関係ない

    ベンチャー企業と聞くと、従業員が少ないイメージを持たれる方も少なくないでしょう。

    しかし、従業員数が1,000人を超えるメガベンチャーなどがあるように、従業員数についての明確な基準はありません。

    一方、中小企業の場合、業種に応じて従業員数に関する明確な基準が設けられています。

    例えば、卸売業者であれば、従業員数が100人以下であることが一つの基準となります。
    引用:中小機構法上の中小企業・小規模企業者の定義|中小機構
    しかし、ベンチャー企業の場合、少人数だとしても資本金が3億円以上あれば「大手」と見なされることもあります。

    このような事情から、従業員数だけでベンチャー企業か中小企業なのか、あるいは大手なのかを区別することは難しいのです。

    そのため、ベンチャー企業かどうかは、従業員数よりも革新性や成長ポテンシャルにより決定されると言えるでしょう。

    従業員数の多さはベンチャー企業の事業が拡大していることを示しており、もちろん従業員数は1つの指標となります。しかし、従業員数が少なくても実際に伸びている企業は多々あり、一概には言えません。

    では、これから伸びるベンチャー企業を見極めるにはどうすれば良いのでしょうか。たとえば、「市場で勝てる事業を展開しているか」や「その市場のサイズや競合はどうか」など、調べるべき点はたくさんあります。

    詳しくはこちらの記事で解説していますので、ベンチャー企業への転職を考えているという方は、ぜひ参考にしてみてください。

    合わせて読みたい:これから伸びるベンチャー企業を見極める方法とおすすめ企業7選



    従業員数が少ない環境におけるキャリア形成への影響

    ベンチャー企業への転職を考えている人の中には、従業員数の少ない会社で働くことによる将来のキャリアへの影響を心配している方が多いかもしれません。

    しかし、従業員数が少ないことによるメリットは多く、むしろ成長できる環境であるとも言えます。

    ここでは、従業員数が少ない環境はその後のキャリア形成にどのような影響があるかについて解説していきます。

    従業員数が少ないベンチャー企業における、キャリアへの影響は以下の5つが挙げられます。

    • 1.幅広いスキルを身に着けられる
    • 2.責任の大きな仕事を任されることも
    • 3.キャリアパスが変動する可能性がある
    • 4.昇進できるチャンスが多い
    • 5.企業の文化形成に携われる

    それでは、それぞれ解説していきます。

    ベンチャー企業への転職に伴うキャリア形成への影響やリスクをより具体的に把握し、自分にとって最適なキャリアを選択するための参考にしてみてください。

    1.幅広いスキルを身に着けられる

    従業員が少ない環境では、1人の社員が様々な業務を行うことはよくあります。

    その結果、多岐にわたる業務に携わる機会が増え、結果として幅広いスキルを身に付けることが可能です。

    例えば、本来は営業職に配属されている場合でも、マーケティングや製品開発など、通常は異なる部門で行われる業務にも関わることがあります。

    このような経験は、多角的なスキルセットを構築するのに役立ちます。

    様々な分野の知識とスキルを深めることは、将来的なキャリアの選択肢を広げられるだけでなく、柔軟な対応力を養うことにも繋がります。

    2.責任の大きな仕事を任されることも

    従業員が少ない環境では、責任の大きな仕事を任されることもあります。

    特に従業員数が少ない企業の場合、従業員1人ひとりが持つ役割の重要性が高まり、結果として企業の成果に直接影響を与える仕事を任されることが多くなるためです。

    例えば、ベンチャー企業では1社員がマーケティング戦略の立案から実行、さらにはその効果分析まで一貫して担当する場合があります。

    大企業では複数の部署やチームが分担するような業務も、従業員が少ない環境では1人でカバーすることが求められることがあるのです。

    このように、従業員の少ない企業で働くことは、大きな責任のある仕事を任されるケースも多く、それによって得られる経験と成長の機会は計り知れません。

    従業員1人ひとりの貢献が企業の成長に大きく寄与するため、自らのキャリアに対する影響も大きいのです。

    3.キャリアパスが変動する可能性がある

    従業員が少ない環境で働く場合、企業の成長や方針変更に伴い、キャリアパスが変動する可能性があります。

    特にベンチャー企業は、事業拡大や新しいビジネス方針を追求する中で、従来の業務や組織構成が変化することは少なくありません。

    これにより新たなポジションを任されるケースも多く、従業員は自分のキャリアパスについて再考する必要が生じます。

    例えば、もともとマーケティングを担当していた方が、企業の急速な事業拡大に伴い営業チームのリーダーとして新たな役割を担うようになるケースもあります。

    また、新しい事業部門の設立に伴い、従業員がその部門の責任者に指名されることもあるでしょう。

    このような環境では、予測不能なキャリアの変化に柔軟に対応する能力が求められます。

    しかし、この変動性は、新たな業務や責任を通じて個人の成長を加速させ、リーダーシップ能力の向上にも繋がります。

    4.昇進できるチャンスが多い

    従業員が少ない企業では、企業の成長に伴い責任のあるポジションが増え、昇進できる機会も多くなります。

    ベンチャー企業は成長が速いため、新しい部署やチームが頻繁に設立されることも珍しくありません。

    これにより、従業員はこれまでの業績や業務内容によって評価され、新しい組織の管理職に選ばれるチャンスが生まれます。

    そのため、若くして管理職やリーダーなどのポジションを任される可能性があります。

    例えば、営業部門で優れた成果を上げていた従業員が、新しく設立された部署の責任者に抜擢されるケースがあります。

    また、新しいプロジェクトチームが発足した際、そのリーダーとして選ばれることもあります。

    ベンチャー企業へのキャリア選択は勇気のいる決断かもしれませんが、自身の頑張り次第で、キャリアスピードを早めることも可能です。

    そのためにはリスクもしっかり把握しておく必要があります。ベンチャー企業のリスクに関しては「ベンチャー企業は危ない?3つの理由と転職のリスクを詳しく解説」の記事で詳しく解説しています。気になる方はどうぞ。

    リスクを許容できれば、企業の成長とともに昇進の機会が増えるため、従業員の少ない環境で働くことは、積極的にキャリアアップを目指す人にとって魅力的な職場環境だと言えるでしょう。

    5.企業の文化形成に携われる

    従業員数の少ない企業においては、従業員一人ひとりの価値観や行動が直接企業文化に影響を及ぼします。

    小規模な組織であることから、個々の声が経営層に届きやすく、実際に変化を起こすことが可能です。

    例えば、従業員が企業内でのコミュニケーション不足を感じた場合、経営者と相談してコミュニケーションを促進するプロジェクトを立ち上げることができます。

    また、従業員の成長を支援するために定期的なフィードバックセッションを提案し、実施することも可能です。

    このように、従業員数の少ない環境で働くことは、リーダーシップ能力を発揮し、自身のアイデアや価値観を実現できる環境だと言えます。

    また会社でリーダーシップを発揮する場面は、将来起業を考えている場合にも、活きる経験になるでしょう。

    今回挙げたベンチャー企業の特徴はほとんどがメリットに思える物でしたが、ここで気になるのが「デメリットはないの?」ということです。

    もちろん大手であってもベンチャー企業であってもデメリットは付き物ですが、検討する際に重要なのは、メリットがそのデメリットを上回っているのかということです。

    こちらの記事ではベンチャー企業の待遇面や業務面でのデメリットを紹介しています。自分に合った企業を選ぶためにも、ベンチャー企業のメリットデメリットについてよく調べ検討してみてください。

    合わせて読みたい:スタートアップ・ベンチャーへの転職のメリットとデメリット - 現役社員が激白!



    ベンチャー企業のステージごとでの従業員数と特徴

    ベンチャー企業は成長段階に応じて異なる特徴を持ちます。

    ここでは、一般的に認識される下記5つのステージについて、それぞれの特徴を説明します。

    合わせて、それぞれのステージにあるベンチャー企業も紹介していますので、ぜひご覧ください。

    • 1. シード
    • 2. アーリー
    • 3. ミドル
    • 4. レイター
    • 5. メガベンチャー(大手)

    また、企業のステージは従業員数によって分けられるものではありませんが、ここでは1つの基準として従業員数を記載しています。

    1.シード

    シード期のベンチャー企業は、事業の初期段階に位置しています。

    この時期は、創業メンバーだけで構成されているか、あるいは従業員が10人程度以下の非常に小規模な組織であることが多い傾向です。

    シード期の企業では、ビジネスアイデアの具体化や製品のコンセプト設計に焦点が当てられています。

    この段階で行われる活動には、市場調査や製品のプロトタイプ作成が含まれます。

    企業はまだできて間もない段階にあり、ビジネスモデルや製品に対する高いリスクと不確実性が伴います。

    そのため、成功する製品や市場ニーズを見極めることが、この時期における主な課題です。

    ・シード期のおすすめベンチャー企業

    ■ 株式会社Doorkel

    • ・業種:ソフトウェアベンダー・SaaS
    • ・創業:2017年7月
    • ・社員数:10名〜50名未満
    • ・資金調達額:累計4.5億円(プレシリーズA)


    2.アーリー

    アーリー期のベンチャー企業は、創業の初期段階を抜け、事業が徐々に安定した成長期に入っています。

    このステージでは、企業は市場に足場を固め始めている時期です。アーリー期の企業は通常、従業員数が10人から100人程度に増加します。

    この段階では、製品やサービスが市場に提供され始め、初期の顧客基盤形成に力を入れています。

    また、企業は運営構造や管理体制の整備に力を入れ、初期の従業員を積極的に雇用し始めるのが特徴です。

    さらに、企業の成長を加速するために、ベンチャーキャピタルからのシリーズAやシリーズBの資金調達が一般的に行われます。

    製品やサービスが市場に受け入れられ始め、事業が本格的に成長軌道に乗るこの時期は、ベンチャー企業にとって非常に重要なステージと言えます。

    ・アーリー期のおすすめベンチャー企業

    ■ 株式会社Anotherworks

    • ・業種:インターネットメディア・ネイティブアプリ・ECサイト
    • ・創業:2019年4月
    • ・社員数:10名〜50名未満
    • ・資金調達額:約4.6億円(シリーズB)


    3.ミドル

    ミドル期のベンチャー企業は、初期の成長段階を経て、事業が安定し拡大している段階にあります。

    この時期は、企業が市場での地位を確立し、より大きな成長を目指す重要な段階です。ミドル期の企業は従業員数が100人から500人程度に増加し、企業の規模が拡大します。

    この段階では、製品やサービスの範囲を拡大し、顧客基盤と収益が増加することが特徴的です。

    また、さらなる成長資金を確保するために、追加のベンチャーキャピタルの調達や、株式公開(IPO)の準備が行われることもあります。

    組織構造もさらに発展し、より多くの従業員や管理職を必要とするようになります。

    従業員数の増加と共に組織構造が発展し、より戦略的な計画と資金調達が求められる段階です。

    ・ミドル期のおすすめベンチャー企業

    ■ キャディ株式会社

    • ・業種:AI・IoT・RPA関連
    • ・創業:2017年10月
    • ・社員数:100名〜500名未満
    • ・資金調達額:総額118億円(シリーズC)


    4.レイター

    レイター期のベンチャー企業は、成長の最終段階に位置しています。

    この時期の企業は、市場での確固たる地位を築き上げ、大きな拡大を遂げています。レイター期の企業では、従業員数が500人から1000人程度になります。

    このステージでは、企業はその市場での主要なプレイヤーとして、安定した収益基盤を持つようになります。

    また、国際市場への進出や製品ラインの拡大、他社の買収など、より大胆な戦略が実行されることも少なくありません。

    レイター期の多くの企業では、株式公開(IPO)を実施し、公開企業としての新たなステージに進むことが一般的です。

    また、自分が情熱を持てるプロダクトを扱っている企業を選ぶことは、モチベーションの維持につながります。

    ・レイター期のおすすめベンチャー企業

    ■ アソビュー株式会社

    • ・業種:インターネットメディア・ネイティブアプリ・ECサイト
    • ・創業:2011年2月
    • ・社員数:100名〜500名未満
    • ・資金調達額:約15億円(シリーズE)


    5.メガベンチャー(大手)

    メガベンチャー、または大手ベンチャー企業は、従業員数が1000人以上に達し、非常に大規模な事業運営を行っている企業です。

    これらの企業は、一般的なベンチャー企業の範疇を超え、業界内で重要な役割を果たす存在に成長しています。

    メガベンチャーは、その規模と影響力により多国籍企業になることが多く、グローバル市場においても活躍しています。

    これらの企業は市場のトレンドや基準を設定する立場にあり、業界内での存在感が非常に大きいのが特徴です。

    そのため、企業が行うビジネス戦略や新たな取り組みは、広く業界全体に影響を与えることがあります。

    メガベンチャーは、一般的なベンチャー企業を超えて成長し、業界を牽引する大手企業へと変貌を遂げた企業です。

    これらの企業は、自らが開拓した市場や技術において、業界標準を築く役割を担っています。

    その規模と影響力により、単に市場に存在するだけでなく、市場を形成し、導く力を持っています。これらの企業は、ベンチャー企業が目指す最終的な成功の象徴とも言えるでしょう。

    ・メガベンチャーのおすすめ企業

    ■ 株式会社ディー・エヌ・エー

    • ・業種:インターネットメディア・ネイティブアプリ・ECサイト
    • ・創業:1999年3月
    • ・社員数:1,000名〜10,000名未満
    • ・資金調達額:上場済み


    ベンチャー企業への転職をお考えの方へ

    ベンチャー企業にははっきりとした定義や従業員数のルールはありませんが、多くは新しいアイデアを形にし、新たな市場を開拓して成長しています。

    これにはリスクが伴い、従業員数も比較的少ないことが一般的です。

    しかし、そのような環境ではさまざまな業務に関わる機会が多く、結果として自身のキャリアの幅が広がることにも繋がります。

    もしあなたがベンチャー企業への転職を考えている際には、これらの特徴を理解した上で、判断していくことが重要です。

    その上で、個社別の風土やビジョン、働く人の雰囲気などの情報を確認し、ミスマッチを起こさないための情報収集が必要です。

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    今林 智宏

    この記事を書いた人

    今林 智宏
    国立大学を卒業後、大手サービス企業に入社し、店長を歴任。チームマネジメントやマーケティング業務を経験。在籍中は、現場社員として数多くの学生・転職者の面接官も行う。退職後、スタートアップ企業にて、フロントエンドのシステム開発に加え、カスタマーサクセスやマーケティングを担当し、企業の採用や広告支援に関わる。

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    会社名 株式会社moovy
    代表 三嶋 弘哉
    設立 2020年4月13日
    住所 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目18−3 プレミア道玄坂ビル8階
    電話 050-3701-3401
    メールアドレス moovy_support@moovy.co.jp
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    事業内容
    • ・採用動画プラットフォーム「moovy」の運営事業
    • ・動画クリエイティブの企画・制作事業
    • ・採用コンサルティング事業