かっこいい採用動画の事例まとめ！【採用動画集】

リンカーズ株式会社

DX実現を支援するコンサルファームでシニアマネージャーと中途採用の責任者を兼務

当社では、今後中核を担っていただくコンサルタントを募集しています。業務推進はプロジェクトマネージャのサポートを受けつつも、基本的には自身が主体となって進めることとなります。 各々のバックグラウンドを活かしつつコンサルタントとして成長できるよう、研修制度や定期的な面談など成長を全力でサポートする体制が整っています。コンサル未経験の方や、他業種スキルの習得に興味をお持ちの方は是非ご応募ください！

株式会社LIGHT'z

LIGHTzの事業を分かりやすく解説！キーワードは「汎知化」【採用動画】

LIGHTzは、日本の先端知が集結する学究都市つくばの地での新時代の”伝統の在り方”を創るAIスタートアップ企業です。 中核となるテクノロジーは[スペシャリストの思考をAI（人工知能）化]する技術です。 我々は、製造業における「技術・技能継承コンサルティング」の経験を元にこの技術を確立しました。 この『ORGENIUS』というAI技術を活用し、「先駆者の知を次世代につなぐ」支援をしています。

quintet株式会社

議事録DXサービス「OneMinutes」が生まれたきっかけ

quintetの執務スペースは、Nagatacho GRiDです。GRiDは6階建て＋屋上・地下の8エリアからなるコミュニティビルで、入居するとイベントスペースやコミュニティラウンジ等様々な場所が使えます。 （共有部について） 共有部のこだわり抜かれたインテリアはこの物件の魅力の1つで、おしゃれな絵画も飾られています。イベントスペースとしても利用される地下1階のSpace0や6FのAtticは定期的にイベントが開催され、単なるワークスペースとしてだけでなく、地域のコミュニティとしても機能している点が特徴的です。 （アクセスについて） 半蔵門線「永田町駅」より徒歩4分の立地となっています。有楽町線「麹町駅」から徒歩7分、銀座線・丸ノ内線「赤坂見附駅」から徒歩5分でもアクセス可能です。内堀通り・新宿通り、外堀通りという大通りが走り、麹町駅・半蔵門駅と永田町駅の複数路線にアクセス可能な利便性の高さは、このエリアにオフィスを構える魅力の一つです。

株式会社Regrit Partners

インサイドセールスの仕事のやりがい　〜クライアントの事業戦略を支援する醍醐味〜

現在、製造業では新型コロナウイルスなどの外部環境の大きな変化があっても安定供給を実現するために、サプライチェーンの再構築や国内回帰が進んでいます。 これまで、多くの技術課題を取り扱う中で構築された「12,000社を超えるものづくり企業」と「地方自治体をはじめとする1,000名以上の産業コーディネーター」のネットワークを活かし、直近では感染症拡大をうけて医療用ガウンの供給支援も行っております。

株式会社グローカル

全国の中小企業を支援するグローカルならではの「福利厚生」とは？【採用動画】

2021年の取り組み 2021年は、次の3点をより強化し、2020年に手掛けた地域企業との連携の輪をさらに広げていきます。 １．新しい生活様式に対応した売上向上、組織運営、事業構造見直し支援 ２．地方企業の世代交代による事業承継支援 ３．自治体の観光／移住における集客支援 １．新しい生活様式に対応した売上向上、組織運営、事業構造見直し支援 地方の中小企業において、従来の販路に依存しないインターネットにおける販売促進支援をさらに強化します。組織運営では、リモートワークや地方への移住、副業者活用などの変化を考慮した支援を行います。また事業構造の見直しについては、例えば飲食店であればリアル店舗のみの売上を、「店舗売上」「テイクアウト売上」「デリバリー売上」「ネット通販売上」といったように、複合的な収益源化を行っていくことが必要です。すべての業界において必要な事業構造見直しに取り組みます。 ２．地方企業の世代交代による事業承継支援 新型コロナウイルスによる影響により、廃業する企業が日に日に増えています。廃業の理由のひとつに、非常に大変なビジネス環境下において、経営者の親族にビジネスを任せるのは忍びないというものがあります。裏を返せば、こうした厳しいビジネス環境下であっても、新たな活路を見出し事業を伸長させることができれば、廃業せずにすむケースも少なくないのではないかと考えています。グローカルでは、事業承継支援の一環として、地方の中小企業の事業再生に取り組みます。 ３．自治体の観光／移住における集客支援 現在、インバウンド需要がほぼゼロとなり、多くの自治体が観光施策の変更を余儀なくされています。新型コロナウイルスによる影響が継続することを踏まえると、マイクロツーリズムの取り組みは非常に重要です。グローカルでは、近場への旅行需要の取り組みを重視し、自治体の観光集客支援に取り組みます。 また、都心部から地方への移住ニーズが高まっていることを受け、自治体の移住促進についても支援を行います。 新型コロナウイルスによる影響は、2022年の夏頃までは続くという見解もあります。コロナ禍において中小企業がどのように事業を進めていくべきかを、経営者の参謀として引き続きお客様と共にあゆみ、事業支援を行ってまいります。 株式会社グローカル　代表取締役　浅野道人