転職内定後の流れを徹底解説。思わぬ落とし穴に注意が必要です。

内定を得た後、どのような流れで進めていけばよいのか不安に思う方もいるはずです。

内定後の流れに定まったルールはありません。

しかし、ほとんどの企業の場合、退職から入社まで下記のような流れで進めることができます。

• 1. 内定の連絡を受け取る
• 2. 労働条件などを確認する
• 3. 現在の雇用先と退職時期を相談する
• 4. 内定可否の連絡をする
• 5. 入社日の相談をする
• 6. 雇用契約を結ぶ
• 7. 入社

それでは、内定後の流れを一つずつ解説していきます。

応募した企業から内定を得られた場合、最終面接の3日〜1週間後に連絡がきます。

連絡方法は企業によって異なりますが、電話、もしくはメールであることが多いようです。

内定の連絡を受け取ったら、できるだけすぐに返事を出しましょう。

この段階では内定をいただいたことに対するお礼を伝えるに留めておきます。

内定承諾の意志は内定を得た後で受け取る書類に記載されている内容を確認し、労働条件や給与などに納得した上で伝えます。

内定が通知されてから数日以内に、必要書類を郵送で送付する企業が多いです。

内定の連絡を受けてから数日、もしくは1週間前後で内定通知書や雇用契約書が届きます。

内定通知書や雇用契約書には労働条件や給与について明記されています。

ほとんどの方が企業の採用サイトや募集要項などで、労働条件や給与を確認した上で応募しているでしょう。

また、面接においても労働条件や給与に関する説明があることも多いです。

稀にですが、事前に説明を受けていた業務内容や勤務形態、給与形態と異なることがあります。

こうした事態に陥ったときのために内定通知書や雇用契約書を確認し、自身が把握しているとおりの条件であるか確認しておくことが不可欠です。

就業先でトラブルがあった場合などは、内定通知書や雇用契約書に記載されている内容を考慮しつつ対応策を検討することになります。

また、書類に記載されている情報のほかにも、特に職場の雰囲気は事前に確認しておく必要があります。

実際に、転職をした6割以上の方が「職場の雰囲気が合わない」と感じているというデータもありますが、いざ入ってみて雰囲気が合わなかったら不安になりますよね。

そうなった場合に備えて、事前に転職先の雰囲気が合わないときの対処法を知っておくのも良いでしょう。気になる方はこちらの記事をご確認ください。

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転職先が決まった後で現職を退職する予定の方は、内定通知書や雇用契約書を受け取ってから現在の雇用先に退職時期を相談するケースが多いです。

法律では退職日の2週間前に退職の意志を伝えれば、企業側が引き留めたとしても退職できます。

しかし、企業側は従業員から退職の意志を退職日の2週間前に伝えられても、業務の引き継ぎや各種調整などを間に合わせるのは難しいでしょう。

雇用先の都合を考慮すると、退職日の1カ月、遅くとも3週間前に退職の意志を伝えるのがマナーです。

また、現在の職場はできる限り円満に退職したいものですよね。退職過程をスムーズに進められると、退職までの期間の業務も円滑に進行しやすくなります。

逆に円満に退職できないと、退職手続きが長期化したり、業界内で悪いうわさが広まったりするリスクがあります。

円満退職までの退職のステップや退職理由の例文を、こちらの記事で紹介していますので、ぜひ合わせてご確認ください。

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内定通知書や雇用契約書に記載されている内容を確認し、記載内容に納得したら内定の可否について連絡します。

連絡方法が指定されている場合はその方法に従いましょう。

連絡方法に指定がない場合は電話の方が好ましい傾向にありますが、内定先企業の担当者と繋がりにくい場合などはメールでも構いません。

内定可否についての連絡には期日が定められていることが一般的で、先方からメールや電話、あるいは書面などで期日が伝えられることも多いです。

期日が定められていない場合は内定の通知日から1週間以内が目安です。

また、期日に関することで不安がある場合は、内定先に確認しても問題ありません。

内定を承諾したら企業と入社日について相談します。

入社日が応募時や採用面接の段階で決まっている場合はその方法に従いましょう。

ただし、前職との関係で入社時期の調整が再度必要な場合は調整してもらえることもあります。

雇用契約を結ぶタイミングは企業ごとに異なります。

内定通知書に承認した時点で、雇用契約を締結したとみなす企業も多いですが、中には内定が承諾された後で雇用契約を改めて結ぶ企業もあります。

企業と雇用契約を結んだ段階で入社が正式に決定します。

雇用契約を結んだ後、内定を辞退すると内定先に多大な迷惑をかけることになるでしょう。

入社に迷いがある方は、雇用契約を結ぶ前までに意思決定するようにしてください。

転職の場合、企業から通知された、もしくは相談して決めた日が入社日です。

入社日は余裕をもって通勤するようにしましょう。入社初日は人事担当者や周囲に挨拶をします。

退職、あるいは入社するにあたって各種書類の提出が必要になります。

書類の提出を怠ると、退職や入社に必要な手続きが進まないため注意してください。

また、退職時に必要な書類の受け渡しを怠ると、失業手当の支給に影響が出ることもあります。

以下、退職・入社に必要な書類をそれぞれ確認していきましょう。

以下で紹介する書類は一例ですので、実際に書類を準備する際には企業ごとに確認するようにしてください。

退職時に企業から受け取る書類は下記の4つです。

• ・離職票
• ・雇用保険被保険者証（入社時に渡されていない場合）
• ・源泉徴収票
• ・年金手帳（預けている方のみ）

上記の書類は退職後の手続きにおいて必要なものです。

退職から2週間程度経っても受け取れない場合は確認してください。

入社時に提出する書類は下記の9つです。

• ・雇用保険被保険者証
• ・源泉徴収票
• ・マイナンバーカード（もしくは個人番号が分かる住民票）の写し
• ・健康診断書
• ・入社誓約書
• ・身元保証書
• ・住民票記載事項証明書
• ・免許や資格の証明書
• ・年金手帳

上記の書類は一例です。必要な書類は企業ごとに異なるため確認するようにしましょう。

必要な書類の提出を怠ると、企業は入社にあたって必要な手続きを進めることができません。

また、求められている書類の提出が理由もなく遅れると、内定先からのイメージが悪くなることもあります。

内定を得たら安堵しますが、必要な諸手続きなどはきちんと行う必要があります。

内定後の注意事項は下記の2つです。

• ・労働条件は書面で必ず確認する（待遇や休暇など）
• ・現職を正式なかたちで退職する

では、それぞれについて解説していきます。

実際に業務にあたると、想像していた仕事内容と異なったり、労働時間が募集要項と違っていたりすることもあります。

あるいは、入社してすぐに別の勤務先への異動を促されるケースも稀にあるようです。

内定後、労働条件などが記載されている書面を受け取り、確認しておくことで、こうしたトラブルが生じた場合に上手く対応できます。

労働条件などが記載された書面が送られてこない場合は内定先に労働条件を書面でも確認したいと伝えましょう。

労働条件があいまいなまま働き始めると、後々大きなトラブルにまで発展する可能性もあります。

また、繰り返しにはなりますが、書類に記載されている情報のほかにも、特に職場の雰囲気は事前に確認しておく必要があります。

職場の雰囲気を調べるには、以下のような社員のインタビュー動画を調べると良いでしょう。

転職を希望している方の中には現職で嫌な思いをした方も少なくありません。

現職に不満を抱えて転職する方の中には退職の意志を退職日直前まで伝えなかったり、必要書類の提出を怠ったりする方もいます。

このような対応をしてしまうと、必要な書類を受け取れなかったり、退職金が減額されたりすることもあります。

退職する際は就業規則やマナーに従い、手続きするようにしてください。

退職手続きの中には時間がかかる作業もありますが、求められている手続きは必ずこなすようにしましょう。

また、業務の引継ぎが求められた場合、引継ぎをきちんと行うよう心掛けてください。

中には上司から、強引に退職を引き止められるというケースも少なくないようですが、そのような場合どう対処したらよいのでしょうか？

こちらの記事で、退職の引き止めに合った際の対処法や、スムーズに退職する方法を紹介しています。

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電話で内定通知を伝えられた後、なかなか内定通知書が来なかったりすると不安になりますよね。

転職の準備を進めようとしていても、企業から内定通知書が来ないと進められない！という人もいるのではないでしょうか。

ここからは内定通知書についての疑問と、内定通知書がなかなか来ないときの対処法について解説します。

内定通知書とは、企業が就職活動で選考を通過し、内定を知らせるために個人に送付する書面のことです。 法的拘束力はないため、内定通知書の作成・交付を行わない会社もあります。

内定通知書を発行する会社は以下の目的で発行されることが多いようです。

• ・トラブルを未然に防ぐ
• ・内定者へアピールする
• ・他の企業へ流れないようにするため

企業によって異なりますが、大体は面接後1週間から１カ月程度で届くことが多いです。

前述の通り、内定通知書の作成・交付を行わない会社もありますので来ないからといって焦る必要はありません。

転職の際は、新卒採用とは異なり、入社までの日数が短いことが一般的です。そのため、内定通知書が発行されないケースも多い傾向にあります。

転職の場合は、電話やメールを通じて内定の通知を受けることもあるので、こまめに受信箱などを確認するようにしましょう。

業務の繁忙期や予期せぬ事情などで内定通知書の到着が遅れる場合もあります。

その際には企業から連絡があることが一般的ですが、不安な場合は遠慮せずに企業担当者に問い合わせることも重要です。

明らかに内定通知書の到着が遅いなと感じた時は次項を参考にしてください。

企業に問い合わせる場合は、以下のような文章を使ってみてください。

内定後の流れは、やるべきことがとても多く大変なので、なるべくスムーズに進めたいかと思います。

そこで、内定後に関するよくある疑問と回答を見ておくことで、安心して次の会社に転職できるようにしましょう。

Q.口頭で「内定」と言われたが、内定承諾書が一向に来ません。どうすれば良いでしょうか？

A.書面での契約書が作成されず、署名の手続きなく就職に至る場合もあります。

書面での契約書がなく、署名の手続きなく就職に至る場合もあります。

基本的には、内定が取り消されたわけではないので、安心してください。その場合は、労働条件は確認しておきましょう。

内定された証拠を用意するために、入社承諾の返事をする前に、休日数や振込日などの条件面だけでもメールや書類などで提示して欲しいとお願いしておきましょう。

Q.内定承諾の返事をしたが、内定辞退したい…。どうすればいいでしょうか？

A.内定辞退は可能です。入社の2週間前までに企業に申し出る必要があります。

契約書があるかどうかに関係なく、内定承諾後の辞退は、先方にかなり迷惑をかけてしまいます。

本来そうならないように、しっかりと考えてから内定通知の返事をすることが重要です。

しかしながら、どうしても内定辞退をしたいと言う場合は、入社の2週間前までに電話か直接お会いして、理由も含めてきちんとお詫びを伝えましょう。

Q.他社の選考を待ってから内定承諾したい場合はどうすればいいでしょうか？

A.待っていただくことは可能です。しっかり熟考して決断しましょう。

内定を出した企業はあれやこれやと、内定受託を催促してきますが、後悔しないためにもしっかり熟考して決めることをおすすめします。

特に転職エージェントを使った場合の圧力はすごいところも・・・。

そのため、焦って決断してしまい、「やっぱり他の企業の方が良かった・」なんてことにならないようにしましょう。

まず内定に対するお礼を伝え、具体的な回答日を示したうえで、待ってほしい旨をお願いしましょう。

勝手に返事を引き延ばすのではなく、あくまで保留を「お願い」をする姿勢が重要です。

企業側も入社決定に至らなかった場合、代わりの人の採用を進める必要があります。お互いがマナーや礼儀を持って対応することで、気持ちよい関係で進めることができます。

このように内定受託の先延ばしは可能ですが、お互い嫌な思いをしないように、丁寧に進めていきましょう。

転職を検討している方や転職活動中の方は、内定後の流れについておおまかにシミュレーションしておくことをおすすめします。

内定後の流れを知っておくことで、転職活動や内定を得た後のスケジュールをより立てやすくなります。

また、現職に退職の意志を伝える時期をあらかじめ念頭に置いておくことで、現職とのやり取りがスムーズになるでしょう。

とはいえ、転職活動を検討中の方にとって内定を得ることがまずは最初の関門です。

できるだけ早い時期に納得のいく内定を得るためには、自身に合った企業に応募することが前提となります。

自分に合わない企業にばかりに応募したり、事業内容に関する理解があいまいな状態で応募したりしても、内定を獲得することは難しいでしょう。

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