35歳でも転職できる？即戦力を採用する企業増な今だからできること
# 転職 # 転職で失敗しないために
しかし、今ではこの壁を乗り越えて30代はもちろん、40代以上の人たちも転職し、そして転職した先の企業でどんどん活躍しています。
採用数も以前に比べて増えており、キャリアアップや収入アップを実現した例も、沢山あります！
こちらの記事では、35歳の転職に関する情報と、転職時のコツについてお伝えします！
- 35歳の転職は怖くない！
- 35歳以上だからこそのスキルをアピールしよう！
- 35歳以上の転職でも約4割の人が年収をアップさせている
この記事のまとめ
転職における35歳の壁の背景
転職市場に、「35歳の壁」がある言われる背景のひとつに、年齢上昇に伴う採用要件の変化があります。
例えば、20代での転職希望者、いわゆる「第二新卒」を対象とした求人は、経験やスキルを問わないものが多いです。経験が求められる場合でも、その業界や職種での経験が3年以上あれば問題ありません。
一方、30代になると、10年以上の経験を持つ人が多くなります。そのため、採用側は高レベルの知識・スキル、そしてマネジメント経験を求めることが多く、20代を対象とした求人よりも採用条件が厳しくなります。
企業側は自社の将来を担う人を育てたい、長期的に会社に貢献できる人を育てたいと考えているため、20代の求人が最も多く、30代の求人が減少し、そして35歳以上の求人が一気に減少する傾向にありました。
さらに、40歳代、45歳と年齢が上がるにつれて転職市場の厳しさは増していきます。年齢上昇につれて賃金などを考慮する必要があるため、企業のコストアップにつながるためです。
これが従来のパターンでしたが、現在、転職市場に変化が起きています。
今「35歳の壁」崩壊時期に来ている！
様々な要因により、現在は35歳の壁は崩れてきています。ここでは以下の要因を挙げます。
- 1.終身雇用制度の限界
- 2.構造的な人材不足
- 3.既存ビジネス短命化
1.終身雇用制度の限界
戦後の日本は長らく、雇用の安定を図るため、一つの企業に就職すれば、その企業でずっと働くことができる制度を推進してきました。
当時の世の中の構造上、その政策は功を奏し、雇用の安定と帰属意識の高さにより、日本企業は大きく躍進しました。
しかし、時代の変化と共にその制度に限界が来ます。その要因として、
- ・グローバル化と競争の激化による効率化やコスト削減の必要性：終身雇用制度は企業にとって、効率の悪い雇用制度となっており、競争力が低下した。
- ・個人のキャリア形態や働き方の多様化：自由に働き方を選べる時代となり、一つの企業でキャリアを形成するという考えは少なくなった。
- ・高齢化や少子化の進行により、労働力の供給と需要のバランスが変化：若年層の労働市場参入が減少し、高齢者の労働参加が求められるようになった。
以上のような要因が終身雇用制度の崩壊につながっています。
2.構造的な人材不足
景気の良し悪しに関係なく、人材不足が続いている中で、企業は求める人材像を変え、採用対象を広げています。
これまで20代を中心に採用していた企業でも、30代以降の採用が増えてきています。
人材の流動性を高めることで、企業は人材不足を解消しようとしています。
これまでの雇用を前提とした人材募集ではなく、ジョブ型雇用と呼ばれる、「あるミッション達成に向けた期間限定の雇用」などの人材募集も一般的になってきました。
3.既存ビジネス短命化
また、「既存ビジネス短命化」も要因のひとつです。新型コロナ感染症によるパンデミック以降のデジタリゼーション加速など、事業環境の変化のスピードが加速する中、あらゆる業種の企業がビジネスモデルの変革に取り組んでいます。
ビジネスの変革と拡大のために、労働力の要件も変化させる必要があるのです。そのため、変革に対応し、プロジェクトマネジメントができるリーダー的人材が求められるケースも多いです。
例を挙げると、デジタル広告に強く、マネジメント経験のある30代後半の友人が、全くの異業種から銀行への転職を果たしました。給料は３倍となり、過去の経験が活かせて大満足の転職だと話していました。
ビジネス環境の変化と年齢上昇を逆手に取って転職を成功させた、良例です。
「日経転職版（2022年2月10日）」によると、
- ”長らく転職年齢の上限とされてきたのが「35歳の壁」だ。現実はどうなのか。
- 総務省の労働力調査をみると、2020年の転職者数のうち35歳以上は186万人で全体の約6割を占めた。
- このうち45～54歳の中高年は59万人と、10年前から55%も伸びた。”
とのこと。若い人材を育成するよりも、即戦力になる人材を採用した方が効率的だと多くの企業が気づきはじめてきたのです。
35歳以上だからアピールできることは何か？
もう「会社の色に染まります」という新卒的マインドセットでなく、即戦力が求められる年代です。そのため経験からアピールできることを、採用側の視点に立って整理することをおすすめします。
よく考えてみると、自分の経験から組織の役に立つポイントが結構沢山見つかるものです。
ここでは以下の点をおすすめします。
- 1.変化をマネジメントする力
- 2.成功体験の横展
- 3.即戦力となる専門性
- 4.マネジメント力
1.変化をマネジメントする力
まず一つ目に変化をマネジメントする力をアピールしましょう。変化に呑まれるのでなく、乗りこなす力です。
前述の通り、ビジネスモデルの変革や新規事業の創出には、変化をマネージできる力が必要です。また、従来とは異なるビジネスパートナーや関係先との関わりを持つ時に、人々をリードし、うまく巻き込む能力も必要とされます。
主体的に動いて、困難な状況を前向きに捉え、プロジェクトを推進していく。これはジュニアスタッフでは務まりません。
2.成功体験の横展
二つ目に成功体験の横展をアピール。30代、40代で転職する場合、大企業からベンチャー企業に転職することが増えてきています。大企業で経験を積んだ人は、その成功体験を生かすことが重要です。
そのために、再現性を高めるための工夫をしましょう。例えば、結果を振り返り、何が良かった点なのか、悪かった点はどんなところかを把握してましょう。これを繰り返すことで、再現性を高めることができます。
これまでの成功体験を再現できると伝えることができれば、多くのスタートアップベンチャー企業は魅力的な人材として欲しがります。
3.即戦力となる専門性
3つ目に即戦力となる専門性の高さが挙げられます。豊富な経験と知識を持ち、高い専門性を持つ人材は、転職市場でも需要が高いです。
企業が求めているのは、入社後すぐに仕事を始め、数カ月で結果を出せる即戦力。しかも、わざわざ中高年を雇うからには、それなりのパフォーマンスを期待されます。
高い知識を活かして新たな価値や成果を生み出し、会社を引っ張っていけるだけの力を持った人材であることをアピールするのです。
組織の中で部下を率いることも多いため、人間性的に、模範となるような人材であることも求められます。
4.マネジメント力
最後に当然ながら、マネジメント力。これまでのキャリアの中で、部下の指導やプロジェクトの立ち上げ、プロジェクトチームのリーダーを務めた経験がある方は、マネジメント力を発揮する機会があったはず。
役職に就いたことがなくても、マネジメント経験がないわけではありません。プロジェクトのリーダーでも良いので、アピールすること！
マネジメントにつながる経験があるか、それによってどのようなスキルを身につけたかを振り返り、アピールしましょう。
35歳からの転職成功のコツ
一般的に、即戦力が求められる未経験の業界への転職は、35歳という年齢では壁が高いと言われています。
しかし、交渉力、問題解決能力などの、業種を超えた”トランスファーブルスキル”を持ち、それをうまくアピールできれば、転職を成功させる可能性はぐっと高くなります。
例えば、営業の仕事で培った顧客の問題解決能力を、転職先はビジネスコンサルタントとして発揮する、という方向転換もありです。
ラグジュアリーな製品やサービスを提供する業界での経験があれば、同じラグジュアリー製品でも富裕層のヨットセールスや高級ホテル業界へ転職することで、異なる視点を取り入れられるため重宝されるかもしれません。
また、業界にこだわり過ぎないこと。一つの業界にこだわりすぎるとチャンスが狭まってしまうので、業界にとらわれず幅広く仕事を探すようにしましょう。
未経験業界であっても、これまでの経験や身につけたスキル・知識を活かして働けるケースは少なくありません。
自身のスキルを活かしつつ、マネージャーや事業開発などに携わることでスキルアップも期待できます。特にベンチャー企業では、そのような機会が多くあります。
■ おすすめ求人情報
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転職で年収アップも可能
厚生労働省の調査によると、35～44歳の求職者のうち、転職して年収がアップした人は約4割。これを聞くと、少し気分が明るくなりますよね！（下図参照）
さらに同省の調査によると、35～39歳の求職者の約半数（47.9%）が3ヶ月以内に、転職を決めています（厚生労働省：2021年2040年求職者実態調査）。
転職活動は年齢が上がるにつれて長期化する傾向にあります。短期間で内定を頂く人は、知人からの紹介やヘッドハンティングなどの特殊な選考の流れか、会社が必要とするスキルを持っているなど優秀な人材と言われています。
自己分析や情報収集などの準備期間を考慮すると、3ヶ月以上は転職に必要な期間だと覚悟してください。
転職の具体的な流れは、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひあわせてご覧ください。
合わせて読みたい：転職活動の始め方とポイントとは？具体的な流れを徹底解説！
効率的な情報収集に役立つ採用動画
転職活動に、”採用動画”を情報収集の新たなルーティンに加えることをお勧めしたく、改めてご紹介します。
採用動画は、企業のオウンドメディアや採用ウェブサイトで得られる情報より、コンパクトにまとまった凝縮した情報を入手することができます。
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- 今林 智宏
- 国立大学を卒業後、大手サービス企業に入社し、店長を歴任。チームマネジメントやマーケティング業務を経験。在籍中は、現場社員として数多くの学生・転職者の面接官も行う。退職後、スタートアップ企業にて、フロントエンドのシステム開発に加え、カスタマーサクセスやマーケティングを担当し、企業の採用や広告支援に関わる。
この記事を書いた人
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| 会社名 | 株式会社moovy |
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| 代表 | 三嶋 弘哉 |
| 設立 | 2020年4月13日 |
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