「ベンチャー企業の給料は安い」のホントと嘘|億り人の可能性あり?

# ベンチャー企業 # スタートアップ

  • 大手企業に勤めていて、昇進もそこそこしているけど、大幅な給与アップは正直期待できない...
  • ベンチャー企業は面白そうだな。でも給料が安いイメージがあって転職するのは不安...
  • こんな悩みをお持ちではありませんか。
    ベンチャー企業に興味を持つものの、給料面での不安があり転職を決断できない人も多いのではないでしょうか。

    実際にベンチャー企業に転職すると、給料は下がるケースもあるかもしれません。
    そのため、大手企業からベンチャー企業に転職する際は、年収ダウンというデメリットを受け入れなければなりません。

    しかしベンチャー企業で成果を出せば、以前よりも多くの収入を得られる可能性があります。
    また、ベンチャー企業には給料だけでは測れない魅力があることも事実です。
    ここではそんなベンチャー企業の実態と魅力に迫って行きたいと思います。

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    前提:ベンチャー企業の給料は安い。しかし……

    ベンチャー企業の給料を考える前にベンチャー企業とはどんな特徴があるのかを理解するとより理解が深まります。

    当記事でも一部触れておりますが、全体の概要を理解するには以下の記事を参考にすると良いでしょう。

    合わせて読みたい:【業界研究】決定版!スタートアップ・ベンチャー企業とは何か?

    まずベンチャー企業の給料は、一般的には安いことが多いです。しかし、全てのベンチャー企業の給料が安いとは限りません。

    一口にベンチャー企業といっても、企業ごとに給与水準も変わってきます。 そこでここでは、ベンチャーの給料事情ついて詳しく解説します。

    ベンチャー企業の給料は投資ステージで大枠が決まることを理解しよう

    ベンチャー企業の給料は、その企業の投資ステージによって左右されます。 なぜなら、投資ステージによって、どこにお金をかけるかが決まるからです。

    〜 ベンチャー企業のステージ4段階 〜

    ステージ名 内容
    シード シードは種(seed)を意味し、会社の種をまく最初の段階です。
    アーリー 創業後に発展する段階です。事業計画の立案をしたり、アイディアを出しあいます。
    ミドル 事業に勢いがつき、売上が伸びだす時期です。まだまだ発展するため、資金調達は必要だと言えます。
    レイター 事業が安定し、株式上場などを目指す会社も出てきます。

    例えば、ベンチャー企業の初期ステージであるシードステージでは、売上がほとんど立っていない状態です。 売上がなければ高い人件費を払うことは難しく、売上を立てるための投資に資金を充てざるを得ないこともあります。

    アーリーステージではプロダクトをローンチし、これから売上を上げていくという段階です。この時期が最も倒産する危険性が高いと言われています。

    同時に最もやりがいが高く、面白い時期とも言えます。このステージにおいても人件費に回す余裕はなく、厳しい経営状況だと言えます。

    そして、プロダクトの売上が一定程度上がりだし、徐々にPMF(プロダクト・マーケット・フィット)しつつある時期がミドルステージ。

    この時期から次の成長を見据え、大幅に人を雇用する時期になります。この時期から社員の平均年収は上がりだします。

    最後に企業として成熟しつつあるレイターステージ。事業が安定し、人件費に割く資金も潤沢だと言えます。 レイターステージにある企業では、比較的高い給料をもらえる可能性が高いです。

    上場を見据え、制度や風土などを整え、年収アップと共に、働きやすさや福利厚生といった部分が充実するのもこの時期です。

    そのため、転職によって大幅な給料ダウンを避けたい場合は、レイターステージあるいはミドルステージの企業を狙うと良いでしょう。

    ベンチャー企業のステージと給料の関係性についてはこちらの記事でも詳しく解説しています。↓
    関連記事:給料が高いベンチャー企業の特徴3選と正しいベンチャー企業の選び方

    ベンチャー企業の年収が安くなってしまう3つの理由

    ベンチャー企業に転職すると年収が低くなってしまうことには、以下のような3つの理由があります。

    • 1.固定費を抑えて事業投資に回したい
    • 2.そもそもお金が無い
    • 3.売上が安定していない

    それぞれについて詳しく解説します。

    1.固定費を抑えて事業投資に回したい

    ベンチャー企業の給料が安くなる1つ目の理由は、固定費を押さえて事業投資に回したいからです。

    事業立ち上げの段階では、事業を成長させるために、資金をなるべく事業投資に充てたいと考えるのが普通です。 よって、固定費となる人件費もなるべく抑えたいと考えます。

    なぜなら、固定費は常に負担しなければならない性質のものなので、企業の経営状態が悪くなった時でも負担しなければなりません。 そのため、リスクヘッジのために固定費は低めに抑えておくのです。

    例えば、ある企業で毎月使えるお金が100万円あり、その内人件費に50万円掛かっていたとします。 その時残りの50万円は事業投資や他の固定費の支出に充てることができます。

    しかし、経営状態が悪化し、毎月使える企業のお金が40万円になってしまったとすると 広告宣伝などに使っていたお金などを削減して何とかしようとしても、人件費の50万円はどうすることもできないのです。

    このように売上は固定ではないので、毎月決まって掛かってくる固定費は低く抑えておいた方が企業としては安心なのです。

    また、人件費が高額になると、その分事業投資に充てられる資金が少なくなります。 そうなると、企業の成長速度が鈍化してしまう恐れがあります。

    このような理由から、事業立ち上げの段階では給料が安くなってしまう傾向があります。
    しかし、事業が軌道に乗り、企業が成長すれば、それに伴って給料が大幅にアップするかもしれません。

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    2.そもそもお金が無い

    ベンチャー企業は、そもそもお金がないことが多いです。

    なぜなら、事業立ち上げの段階では安定した売上が立っていないことが多いからです。 お金がなければ、当然人件費の原資もありません。

    ベンチャー企業は、商品があって公式HPがあっても、知名度がありません。そのため、販路を開拓できていないことがほとんどであり、当然ながら売れないためにお金もないということが普通なのです。

    そのため、特に設立から間もないベンチャー企業は、給料が安くなることが多いです。

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    3.売上が安定していない

    ベンチャー企業は、まだ市場に認知されていない未知のサービスを事業にしているところも多く、売上が安定していない場合が多いです。

    例えば、ある市場に全く新しいサービスを提供したとします。 その場合、サービスが市場に認知され、需要が高まるまでには時間がかかります。

    その間は、広告費や販売促進費などに多くのリソースを充て、認知度向上を狙います。その為、固定費に回す費用は極力減らしておきたいのです。

    ベンチャー企業の給料が安いのは、売上が安定していないことにより、固定費である給料を払い続けられる保障がないからです。

    【給料安いのに億り人!?】ベンチャー企業で最も魅力的なポイント

    ここまでベンチャー企業は給料が安い点を説明してきました。 しかし、一方で大企業にはない最も魅力的な点がベンチャー企業にはあります。それはストックオプションです。

    ストックオプションとは

    ストックオプションとは、自社株を予め決められた価格で取得できる権利のことです。

    まず、会社があらかじめ定められた金額(権利行使価格)で、会社の株式を取得できる権利を従業員らに付与します。従業員は将来、株価が上昇した時点でストックオプションの権利を行使します。

    その時点で、会社の株式を権利行使価格で取得し、その後、時価で株式を売却することになります。

    権利行使価格と株価上昇分の価格との差が、利益として得られるという報酬制度です。従業員の報酬額が、その会社の業績向上による株価上昇と連動します。

    そのため、ストックオプションの権利を付与された側にとっては、業績向上したときの、実質上のインセンティブにもなります。

    例えば、1%のストックオプションを獲得している状態で、企業が100億円で上場(IPO)したり、別の企業に売却した場合、株式報酬として資産1億円を手にすることができます。 まさに億り人です。

    確率的には高いとは言えませんが、ベンチャー企業では昇給以外にもストックオプションの行使により大金を得られる可能性があるのです。

    詳しくはこちらの記事で解説していますので、気になる方はご覧ください。

    合わせて読みたい:スタートアップのストックオプションとは?わかりやすく解説!



    ストックオプションがなぜベンチャー企業でよく採用されるのか

    ベンチャー企業がストックオプションを採用する理由は、事業立ち上げの段階では給与を多く支払えないことが多いからです。

    ストックオプションは、いわば給料の代わりのようなものです。 また、ストックオプションを手に入れることによって、従業員も企業の株価上昇の恩恵を受けることができます。

    成熟した企業だと短期間で株価が何倍になると言う事はあまり多くありませんが、ベンチャー企業であれば3年で数倍はもちろん、数十倍、時には数百倍の上昇だってあり得ます。

    ちなみにグーグルはIPO時85ドルだった株価がわずか半年で600%の株価をつけ、約900人の従業員がにわかに大金持ちになったそうです。

    このことにより、従業員のモチベーションアップにつながります。

    これらの理由から、ベンチャー企業ではストックオプションがよく採用されます。

    ベンチャー企業の給料事情

    しっかりとした給与テーブルが存在しない!?

    創業したばかりのベンチャー企業などには、しっかりとした給与テーブルが存在しない可能性があります。 会社の経営状態によって社長の一存で決まる企業も少なくありません。

    例えば、○○という役職に就いたら月収50万円というふうに給与テーブルを決めてしまうと、どんなに企業の業績が悪くても該当する役職の従業員には50万円を支払わなければなりません。

    その一方で、企業の業績が良くても、月収は50万円になってしまいます。

    給与テーブルが存在しないことによって、給料の安定感は欠けます。 しかしその一方で、企業が大きく成長した時に給料も大幅にアップするかもしれませんので、良い方向に期待することも可能です。

    残業代や休日出勤などの手当があやふやな企業もある

    ベンチャー企業では、残業代や休日出勤手当がしっかり支給されるとは限りません。 業務とプライベートの線引きを明確に定めていないからです。

    しっかりとした人事制度を作成するよりも、業績向上のためにリソースを割く事が多く、そのあたりがあやふやになっているベンチャー企業も多くあります。

    ベンチャー企業に転職する場合、そういった可能性がある、という事は留意する必要があります。

    このような話を聞くと、ベンチャー企業はブラックなのかと思う方がいらっしゃるかもしれません。その疑問に関してはこちらの記事で詳しく解説しています。↓
    関連記事:ベンチャー企業はブラックってホント?|事例を交えて見分け方を解説

    ベンチャー転職で年収に関して注意するべきポイント

    ベンチャー企業での転職で考えなければならないのは、年収がダウンする可能性だけではありません。 一度年収が下がっても、将来的に年収が上がる可能性があったり、未来のキャリアにつながる経験を得られたりします。

    今ではなく、将来を考える

    ベンチャー企業に転職して、一時的に年収が下がるのはやむを得ないことです。 今ではなく、将来的にどうなるのかを考えましょう。

    企業が大きく成長すれば、大企業の管理職並みの年収を若くして得られるようになる可能性もあります。

    ベンチャー企業にはその可能性が大きく残されています。

    例えば、ベンチャー企業はアーリーステージからミドルステージに移行する時に給与が大幅にアップする傾向があります。

    仮に入社した時期が、企業がまだアーリーステージで給与が低かったとしても、その後の企業が成長しミドルステージに移行すれば、給与が大幅にアップするかもしれません。

    例えば私の友人Aさんは勤めていた大企業を辞めベンチャー企業に転職しました。年収は500万から300万に大幅ダウン。しかしその3年後、会社は大きく成長し、年収は800万にまで上昇。さらにストックオプションや部長というポストに就き、さらなる上昇が見込める状態になりました。

    このようにベンチャー企業に転職すると一時的に年収が下がるのは仕方がないと考え、将来性を考えるようにしましょう。

    年収だけでなく、その後のキャリアも意識する

    仕事で得られるのは、給料だけではありません。 経験も得ることができます。

    特にベンチャー企業での経験は大企業で経験するものよりも貴重なことも多く、それは今後のキャリアにおいて大いに役に立つ経験であると思います。

    ですから、転職して年収が落ちても、良い経験を積めば、その後のキャリアで大きく稼げるようになるかもしれません。

    ベンチャー企業に転職する際は短期的な視点だけではなく、長期的視点でも見るようにしましょう。 若いうちからベンチャー企業に就職するのってどうなの!?
    こちらもぜひご覧下さい。
    参考記事:20代でベンチャー企業に転職するのって実際どう?|経験者が語る

    ベンチャー企業で年収を上げるために重要なポイント

    ベンチャー企業では、大手企業と比べ、自身の行動次第で年収を上げられるチャンスが多いです。 年収を上げる為に、以下のポイントを押さえるようにしましょう。

    指示待ちや上司の顔色伺いではだめ

    ベンチャー企業で高い収入を得るためには、ただ言われたことをやったり、上司の顔色を伺うだけではだめです。

    なぜなら、ベンチャー企業は成果主義であることが多く、あなた個人の業績こそが企業の業績に直結し、業績が給料に直結するからです。

    例えば、企業の売上に直接貢献しないバックオフィス部門にのスタッフは給料が上がりにくいです。しかし、企業の利益創出に直接関わる営業や商品部のスタッフは、昇給のチャンスが多いです。これは利益創出にどれだけ関わったかを評価する企業の特徴でもあるからです。

    そのため、ベンチャー企業では指示待ちや上司の顔色伺いをするのではなく、主体的に会社の利益を生み出せるような働き方をしましょう。

    よくも悪くも業績次第なので、自分の頑張りの影響が大きい

    ベンチャー企業の給料は良くも悪くも個人の業績に左右されます。

    なぜなら、ベンチャー企業は従業員が少ないことが多いので、個人の業績が企業の業績にダイレクトに反映されるからです。

    ですから、企業に売上を上げることで企業に大きく貢献できれば、その分高収入も期待できます。

    たとえ大手より薄給でもベンチャー企業で働く3つの理由

    会社選びで大切なのは、給料だけではありません。 その他にも、ベンチャー企業で働く魅力は主に3つあります。

    1.仕事のやりがいがより大きい

    1つめは、大手企業に比べ、ベンチャー企業は仕事のやりがいがより大きいです。

    なぜなら、ベンチャー企業は大手企業とは違い定例作業が少なく、自ら主体的に仕事をこなすことができるからです。

    このやり方だとうまくいくという前提がない分、どうしたらうまくいくかを考えながら試行錯誤していけることが、ベンチャー企業のやりがいになっています。

    このような働き方をすることで、日々の仕事で退屈せず、充実した時間を過ごすことができます。

    ベンチャー企業のやりがいについてこちらの記事で詳しく解説しておりますので、興味がある方はご覧下さい。
    参考記事:ベンチャーのやりがいとは?1万人の大手からベンチャーに転職した経験談

    2.年収の大幅アップやストックオプションの可能性

    2つめは、ベンチャー企業は、入社当初は薄給であることが多いですが、将来的には年収が大幅にアップしたり、ストックオプションにより一攫千金を得られる可能性があることです。

    大企業にも持株会がありますが、社員数が多いためその分、取り分も少なくなります。

    ベンチャー企業のストックオプションだと、そもそも株をもっている人が少ないため、自分の取り分が大きくなります。

    このようなメリットはベンチャー企業ならではのものです。

    3.事業の伸びや事業の社会的意義

    3つめは、事業の伸びしろや事業の社会的意義を感じられることです。

    ベンチャー企業は事業の成長が早いうえ、その成長に直接関われる機会が多いので、やりがいが感じられます。

    また、事業のコアな部分に関われることが多いので、事業を通じて社会に貢献できているという充実感を得ることもできます。



    ベンチャーへの転職は年収だけでなく、総合的に判断しよう

    ベンチャー企業への転職をする際は、転職当初の年収だけで判断しないようにしましょう。ベンチャー企業には、給料に代えられない面白さがあるからです。

    ベンチャー企業に転職することで、将来的には大幅な年収アップや、ストックオプションによる大金を得る事ができるチャンス、仕事のやりがいなどが得られるかもしれません。

    大手企業での現状に不満を抱えているなら、ベンチャー企業への転職は面白い選択肢だと思います。

    ベンチャー企業への転職ならmoovyがおすすめ

    最後に、ベンチャー企業への転職を考えているなら、 年収や待遇といった定量的情報だけで判断するのはおすすめできません。

    ベンチャー企業を選ぶ上で、必ず確認してほしいことがあります。

    それは、応募先企業の定性情報を確認していただくことです。

    定性情報とは、数値やデータにあらわせない情報のことです。例えば、企業の雰囲気、一緒に働く上司やメンバーの特徴など、「誰と働くのか?」というリアルな情報がそれにあたります。

    これらの情報は、人によって解釈が異なるため、テキストでの表現が難しく、求人票などを見てもよくわからないことが多いです。

    そのため、企業内の定性情報は、実際にその企業の人に会ってみたり、インタビュー動画などを通してチェックすることが大切です。

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    今林 智宏

    この記事を書いた人

    今林 智宏
    国立大学を卒業後、大手サービス企業に入社し、店長を歴任。チームマネジメントやマーケティング業務を経験。在籍中は、現場社員として数多くの学生・転職者の面接官も行う。退職後、スタートアップ企業にて、フロントエンドのシステム開発に加え、カスタマーサクセスやマーケティングを担当し、企業の採用や広告支援に関わる。

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    会社名 株式会社moovy
    代表取締役 三嶋 弘哉
    設立 2020年4月13日
    住所 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目18−3 プレミア道玄坂ビル8階
    電話 050-3701-3401
    メールアドレス moovy_support@moovy.co.jp
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    • ・採用動画プラットフォーム「moovy」の運営
    • ・採用動画の企画・制作