成果報酬型の採用手法とは？課金形態別のメリットや料金イメージを紹介

「成果報酬」とは、依頼先が求める成果に対して、一定以上の結果を提示することで報酬を受け取れる仕組みのことを指します。

採用活動における成果というと、人材の採用決定をイメージされるかもしれませんが、成果報酬型の採用サービスの実態は少し異なります。

成果報酬型の採用サービスは、採用活動において何らかの成果が出た時点で報酬を要求するサービスであり、人材の採用決定だけが成果とは限りません。

もちろん成果報酬型の採用サービス以外にも、様々な採用手法は存在します。自社に合った手法を選ぶには、まずはしっかりと採用計画を立てる必要があります。以下の記事では、採用計画の作り方や採用手法12選を紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

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【採用担当者必見】採用計画の作り方｜採用チャネル12選もご紹介

採用計画の作り方がわからないと悩んでいる採用担当者は多いのではないでしょうか。採用計画は、有力な人材を確実に採用し企業の持続的な成長を実現する上で重要な意味を持ちます。当記事では、採用計画を作るにあたって必要な準備と、実際の作り方をご紹介します。

採用サービスは、求人サイトや人材紹介など、様々なサービスが存在します。これらのサービスは、大きく「成果報酬型」と「固定報酬型（広告掲載型）」に分けられます。

前述の通り、成果報酬型の採用サービスは、採用活動で一定以上の結果が出たときに初めて費用が発生します。一部のサービスは利用料が発生しますが、原則結果が出るまでは料金が発生しないサービスと考えて差し支えありません。

一方で、採用活動の成果にかかわらず料金が発生する採用サービスもあります。以下に代表的な採用サービスが「成果報酬型」と「固定報酬型」のどちらに分類されるのかをまとめた表を記載します。

※基本利用料が発生するサービスあり

成果報酬型の採用手法は、成果をどこに定めるかに応じて3つの課金形態があります。ここではそれぞれの課金形態の特徴を紹介します。

採用課金は、人材の採用を成果として報酬を請求する課金形態です。人材紹介やダイレクトリクルーティングサービスは、この課金形態に該当することが多いです。

採用課金型は、人材の採用が完了するまで費用がかからないため、採用にかけるコストをなるべく抑えたい企業におすすめです。特に、採用規模が若干名で、厳選採用を行うのであれば、第一選択になる課金形態と言えます。

一方で、その他の課金体系と比べて成果報酬は高額になるため、大量採用を予定している場合は採用費が膨らむ原因となる恐れがあります。

応募課金は、求職者から応募を成果として報酬を請求する課金形態です。採用課金と比較して、1件当たりの成果にかかる費用は少額なため、採用までのハードルが高くない職種の募集に向いています。

一方で、応募後に辞退やキャンセルが発生したり、志望度が低い求職者から応募であっても成果報酬の請求対象となるため、費用対効果が見込めないリスクがあります。

クリック課金はインターネット広告でよく見られる課金形態のひとつで、求人広告のクリック発生を成果として報酬を請求する課金形態です。成果報酬型の求人サイトの代表格であるIndeedはクリック課金を採用しています。

ユーザーの検索結果上に表示された求人広告がクリックされるたびに費用が発生し、その費用は事前にチャージした金額から支払われます。広告費と成果が比例しやすいことが特徴で、採用予算に応じて柔軟な設定ができるメリットがあります。

一方で、求職者からクリックを集めるためには広告マーケティングの知見が求められ、クリック率改善のためにPDCAを回す必要があるため、ややハードルが高い課金形態と言えます。

一口に成果報酬型の採用手法といっても、サービスの種類によって料金は異なります。ここでは、主要な成果報酬型の採用手法について、料金のイメージを紹介します。

人材紹介は採用課金型が多く、理論年収の30%〜40%が成果報酬の相場となる場合が多いです。新卒であれば少なく、逆に管理職などより高度なスキルが必要な場合は手数料が40%以上になる場合もあります。

なお理論年収とは、企業に1年間勤める際に得られる年収を指しており、月収や賞与、手当などに基づいて計算します。業績連動賞与のように、人材に支払われるか確約できないものは理論年収に含めない場合もありますが、人材紹介会社各社との契約内容によって異なるため、個別に確認が必要になります。

成果報酬の支払いは、入社が確定した時点で支払われることが多いです。なお、紹介した人材が早期退職をした場合は、各人材紹介会社の成果報酬の返金規定にもとづいて、返戻金が発生する場合も存在します。

返金規定があれば、万が一紹介された人材が退職してしまっても、全額が無駄になることはありません。入社後3か月未満の退職の場合に成果報酬の50％を返金する契約が一般的ですが、人材紹介会社を選ぶときは、返金規定に関しても確認をしておくことが大切です。

求人サイトには、先に紹介した3つの課金形態があります。

一般的に理論年収の10～35％が成果報酬の相場となりますが、求人サイトによっては理論年収によらず、成果報酬を一律にしているものもあります。基本的には、費用は初出勤確認後に発生します。

採用課金型の求人サイトの多くは、応募した求職者に対してお祝い金などを提供しており、この過程で採用を把握しています。なお、お祝い金は、企業が直接求職者に払うのではなく、求人サイトの運営会社から支給されるため、採用費用以外に企業が別途費用を負担することはありません。

また、人材紹介と同様に返金規定を設けている求人サイトもあります。

クリック課金型の成果報酬の相場は、募集職種やエリアなどによって大きく異なりますが十数円～数千円程度が一般的です。掲載企業側で任意に設定することができますが、入札制のため厳密な調整はできません。

なお、クリック課金の場合、事前にチャージした金額からクリック数に応じた金額が差し引かれる「チャージ制」を採り入れていることが多いです。この場合、チャージした金額を超える課金が発生しないため、費用の超過を抑えることが可能です。

ダイレクトリクルーティングには、採用課金型と定額型の2つの課金形態があります。

新卒向けのサービスの場合、採用課金型なら一人当たり30～40万円、定額型なら年間60～150万円が相場となります。一方で中途向けのサービスの場合、採用課金型なら利用料金＋年収の15％、定額型なら300～400万円が相場となります。採用人数やターゲットを考慮し、最適な形態を選択するように心がけましょう。

企業が自らアプローチをするダイレクトリクルーティングには、自社の魅力を伝えやすい、採用活動を効率化できるなど様々なメリットがあります。

しかし、アプローチをするためにはまずは求める人材を定義する、ペルソナ設計を行う必要があります。詳しいダイレクトリクルーティングの方法は、以下の記事で解説していますのでぜひ併せてご覧ください。

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ダイレクトリクルーティングとは、企業側が求める人材を採用するために、企業が自ら適切な採用手段を考えて実行する採用活動を指します。近年の売り手市場の採用状況で企業側が様々な活動を通じてダイレクトに候補者にアプローチする手法は一般的となってきました。当記事では、ダイレクトリクルーティングのやり方や、成果を出すために押さえるべきポイントを紹介します。

当記事では、成果報酬型の採用手法について、その種類やメリット、料金イメージを紹介してきました。人材獲得が激化するなか、求人サイトや人材紹介は差別化のために様々な課金形態を導入しています。本記事を参考に、採用手法だけでなく最適な課金形態を選び、自社の採用活動の費用対効果の向上を目指しましょう。

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